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文部科学省の科研費(基盤研究(A))(2016.4〜2020.3)に採用

2016年4月に、文部科学省の科研費研究の「東アジアの持続可能な未来に向けたエネルギー、資源、土地利用の大転換と制度改革」が採用されました((基盤研究(A)、研究代表:李秀、研究期間:2016.4〜2020.3)。本研究は、東アジアの持続可能なエネルギー・資源・土地利用のための制度改革の方向性を明らかにすることを目的とします。本研究について詳しくは、コチラをご覧ください。


 

Low-carbon, Sustainable Future in East Asia:Improving energy systems, taxation and policy cooperation 2015年9月30日出版

上記の題名の本が、ROUTLEDGE出版社から2015年9月末に出版されました。この本は、ここ3年間、科研費(基盤研究(A))の支援により、東アジア環境政策研究会メンバーの方々、そしてイギリスのケンブリッジエコノメトリックス研究所のスタッフの方々総勢30名が、本の制作に参加してきました。本のコンセプトと概要についてはコチラをご覧ください。



 

環境経済・政策学会20周年記念シンポジウム 「東アジアの持続可能な低炭素経済に向けて:エネルギーシステム、エネルギー税制、政策協調のあり方」の開催

■日時:2015年9月17日(木) 13:00〜18:00
■場所:名古屋大学大学院国際開発研究科(8階多目的オーディトリアム)
本シンポジウムは、東アジア環境政策研究会の最近約3年間の研究成果の報告として位置づけられます。この研究成果は、今年9月末にROUTLEDGE出版社より「Low-carbon, sustainable future in East Asia -Improving energy system, taxation and policy cooperation-」のタイトルで刊行されました(上記の書籍参照)。本シンポジウムは、環境経済政策学会の20周年を記念するものとして指定されました。シンポジウムの概要と意義についてはコチラをご参考ください。またシンポジウムで報告された資料全文はコチラを参考ください。


 

●ここ2年半、本研究会とイギリスのマクロ計量経済研究所である「ケンブリッジ・エコノメトリックス」と共同研究として進めてきた「Low-carbon, sustainable future in East Asia -Improving energy system, taxation and policy cooperation-」の研究が、メンバー同士の電子媒体による数多くの議論や国際ワークショップを通して無事にまとめられ、2015年9月にROUTLEDGE出版社により刊行される予定です。本のコンセプト(序文)と構成はコチラをご参考ください。


 

●2015年5月2日に名城大学名駅サテライトで新年度の研究会が開催されました。今回の研究会では、尚絅学院大学の東愛子先生の「柔軟で低炭素型のエネルギーシステムを作るための方策と課題」に関する講演会もかねて行いました。今回の研究会では、その間、ケンブリッジ・エコノメトリックスとの共同研究が一段落されたこともあり、新しい研究プロジェクトとして「東アジアの持続可能な未来に向けたエネルギーシステムおよび資源利用の大転換−東アジア統合型エネルギー・環境モデルの構築−」(仮題)の提案があり、このプロジェクトの推進のためには、今年度科研費への応募が必要であり、その旨承認されました。



●ここ数年間、本研究会のメンバーが、ケンブリッジエコノメトリックスの研究者と共同で進めてきた研究の中で、既に公表された研究を発表順でまとめて紹介します。
■LEE Soo-cheol, Hector Pollitt, Kazuhiro Ueta(2012), “An Assessment of Japanese Carbon Tax ReformUsing the E3MG Econome tricModel”, Scientific World Journal, volume 2012, ID 835917, 1-9.
■Hector Pollitt, Seung-Joon Park, Soocheol Lee, Kazuhiro Ueta(2014), “An economic and environmental assessment of future electricity generation mixes in Japan - an assessment using the E3MG macro-econometric model” , Energy Policy 67 (2014) 243-254.
■日本経済政策学会第47回中部地方大会(2014年11月22日)で下記のような論文を共著として報告しました。Yuki OGAWA,Jean-Francois Mercure, Soocheol LEE, Hector Pollitt(2015), “Modelling the power sector in East Asia:Economic and Environmental impacts by choices of Power Sources” です。 報告論文は査読の過程を通して、学会のOnline DPとしてコチラに公開されています。
■ Soocheol LEE, Alicia HIGSON, Hector POLLITT, Unnada CHEWPREECHA and Kiyoshi FUJIKAWA(2015), “An empirical analysis of the impacts of Abenomics on the Japanese economy and CO2 emissions - An assessment based on the E3MG macro-econometric model”, Meijo Reaearch Journal Vol6 No1,3-18.


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研究目的と概要

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本研究会は、日本・中国・韓国・台湾を中心とする東アジア地域の環境・エネルギー政策に関心をもつ研究者が集まって、2000年に結成された自主的研究組織です。メンバーの出身国の多様性が当初からの特徴のひとつです。これまで研究会の活動目的を「東アジア地域の持続可能な発展に資する環境・エネルギー政策研究」に置き、3度にわたって文科省から科研費の支援を受けて、研究成果を積み重ねてきました。現在は日本国内に固定メンバー16人、海外研究ネットワーク26人(韓国10人、中国6人、台湾4人、ASEAN2人、イギリス4人)の組織となっています。