第4期科研費の研究体制と計画

研究体制

本研究は、大きく3つのテーマ（エネルギー・産業転換、資源・土地利用、制度設計）と関連する6つの研究課題（1：モデル構築、2：エネルギーシステム、3：産業技術転換、4：資源利用、5：農業・土地利用、6：制度設計・政策協力）で構成されています。研究参加者は、国内外総計34人であり、研究代表者1人、研究分担者10人、連携研究者6人、研究協力者17人（国内4人、海外13人）と構成されています。
研究計画は、初年度と2年度目に、研究課題の相互関連性と制度改革の効果を定量的に測定するために、E3ME-Asiaモデルに接続する4つのFTTモデルを構築し、なりゆきケース（BAU）と比較するための多様な政策シナリオを設定する。研究3、4年度目には、E3ME-Asia+FTT総合モデルによる政策シミュレーションを行い、その結果を用いて、エネルギー・資源、土地利用の持続可能な未来を向けた大転換を促す制度改革案を示します。

▲研究体制と各班別研究課題及び研究目的
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第3期科研費の研究体制と計画はコチラをご覧ください。

Contents

研究目的と概要

研究体制と計画

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本研究会は、日本・中国・韓国・台湾を中心とする東アジア地域の環境・エネルギー政策に関心をもつ研究者が集まって、2000年に結成された自主的研究組織です。メンバーの出身国の多様性が当初からの特徴のひとつです。これまで研究会の活動目的を「東アジア地域の持続可能な発展に資する環境・エネルギー政策研究」に置き、3度にわたって文科省から科研費の支援を受けて、研究成果を積み重ねてきました。現在は日本国内に固定メンバー16人、海外研究ネットワーク26人（韓国10人、中国6人、台湾4人、ASEAN2人、イギリス4人）の組織となっています。